YouTube動画を含めた市場規模はいくら？動画広告の4つのメリット

MMD研究所の報告書「2021年版　スマートフォン利用者実態調査」によると、スマートフォンで良く利用するアプリ第1位に動画アプリが選ばれました。

同調査では、30.0%の人がスマートフォンで動画視聴を楽しんでいます。

このように、動画が身近なものに移行してきていますが、YouTubeを含む動画広告の市場規模はどれぐらいなのでしょうか？またYouTubeは、どれぐらい成長しているのでしょうか？

今回はYouTube動画を含む動画広告の市場規模について解説します。

この記事を読めば、動画広告の市場規模が分かるだけでなく、YouTube動画を出稿するメリットまで分かるようになります。

ぜひ、YouTube動画広告を検討している方は、この記事を参考にしてみてください。

［国内］YouTubeを含む動画広告の市場規模

引用：『サイバーエージェント、2021年国内動画広告の市場調査を発表』

株式会社サイバーエージェントの調査報告書「動画広告市場推進・予測」によると、2021年度の動画広告市場規模は、昨年対比142.3％となる4,205億円と急成長しました。

成長した理由は、あらゆる産業におけるデジタル化、DXが加速したためです。

動画広告市場は今後も高い成長率で推移されることが予想されて、2022年度には5,497億円、2025年度には1兆465億円に達すると予測されています。

この調査結果から、多くの広告主が動画広告を利用し始めていることが分かります。

YouTube動画の現状

国内における動画の市場規模は伸びていますが、YouTubeは成長しているのでしょうか？次にYouTube動画の現状について解説します。

YouTube動画広告の売上

Alphabet社のIR「Annual report 2021」によると、2021年度のYouTubeの広告収入は28,845,000,000ドル（約3億9,450万円）と述べられています。

2020年度のYouTubeの広告収入は19,772,000,000ドル（約2億7040万円）と、前年比146％で売上が伸びていることが分かります。

YouTube動画の利用率

引用：『月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に』

YouTube動画の利用率も伸びています。

Google社が発信している情報メディア「Think with Google」によると、2020年度に国内のYouTube動画の月間利用者は6,500万人を突破したことが報告されています。

YouTube動画の利用率が伸びた理由は、新型コロナウイルス感染症による外出自粛の影響により自宅で過ごす時間が増えたためです。

18歳～64歳という幅広い年齢層が自宅のリビングにあるテレビでYouTube動画を楽しむようになってきました。

2020年6月に実施された調査によると「なくなったら最も寂しいプラットフォーム」としてYouTube動画が1位に輝くなど、生活に根差していることが伺えます。

参考：『月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に』

YouTuber市場規模

引用：『CA Young Lab、2017年国内YouTuber市場調査を実施』

動画を配信するYouTuberの市場規模も拡大しています。

サイバーエージェントの連結来会社であるCA Young Labの調査「国内YouTuber市場動向調査」によると、2022年度のYouTuber市場規模は579億円です。

2017年のYouTuber市場規模は219億円でした。

5年間でYouTuber市場規模は2.2倍になっていることが分かります。

YouTuber市場規模が伸びている理由は、YouTuberが提供する動画コンテンツの動画再生回数が増加傾向であるためです。

人気YouTuberであるFischer’sの推定年収は5億5,560万円で、子供がなりたい職業でもYouTuberが選ばれるなど、YouTuberが注目度は高まっています。

YouTube動画の市場規模が拡大する理由

YouTube動画の市場規模は拡大しており、今後も右肩上がりに伸びていくと予測されていますが、その理由は以下の通りです。

ここでは、YouTube動画の市場規模が拡大する理由について解説していきます。

スマートフォンの普及

引用：『令和4年版情報通信白書』

スマートフォンが普及率は動画市場の拡大と相関関係があります。

その理由は、スマートフォンで動画視聴を楽しむユーザーが多いためです。

MMD研究所の報告書「2021年版：スマートフォン利用者実態調査」によると、最もよく利用するアプリが動画アプリ(30%)となっています。

TwitterやInstagramなどのSNSアプリ(29.4%)より動画アプリは利用されているのです。

総務省の報告書「令和4年版情報通信白書」では、2021年度のスマートフォンの普及率は88.6%。

スマートフォンの普及率は右肩上がりに伸びているため、動画を視聴する人も増えることが予測できます。

参考：『2021年版：スマートフォン利用者実態調査』
参考：『令和4年版情報通信白書』

SNS利用率の向上

引用：『2022年 SNS利用動向に関する調査』

SNS利用率の向上も動画市場の拡大と相関関係があります。

その理由は、TwitterやInstagram、Facebookなどで動画が活用されているためです。

ICT総研の報告書「2022年 SNS利用動向に関する調査」によると、2021年末のSNS利用者数は8,149万人で、全体の約8割の人がSNSを利用していると述べられています。

twitter広告やInstagram広告、Facebook広告などのサービスでは、動画を活用した広告フォーマットが提供されています。

そのため、SNS利用率の向上に伴い、動画の市場規模も拡大していくことが予測できるのです。

関連記事：『5大SNS広告運用入門！適したターゲットや特徴を解説！』

5Gによる通信速度の向上

2020年に通信回線が5Gに移行して通信速度が10倍以上に向上したため、ユーザーにとってYouTube動画がより身近なものとなりました。

5Gの通信回線環境であれば、どのような場所でも動画が視聴できるようになります。

5Gの登場により、Wi-Fiが接続できない電車の中でも動画視聴が楽しめるようになりました。

このように、5Gの登場で動画視聴が身近な物になってきたことも、動画の市場規模の拡大と深く関係しています。

参考：『YouTubeを代表と知る日本国内の動画市場、2024年に約5000億円へ』

YouTube動画広告を活用するメリット

急成長しているYouTube動画広告ですが、なぜ、多くの企業が活用しているのでしょうか？

ここでは、YouTube動画広告を活用するメリットをご紹介します。

多くのユーザーにアプローチできる

引用：『各メディア利用者におけるテレビデバイス利用率』

YouTube動画広告を利用すると、多くのユーザーにアプローチできます。

国内のYouTube利用者数は6,500万人以上おり、18歳から65歳まで幅広い人が動画視聴を楽しんでいます。

また、株式会社マクロミルの調査報告書では、テレビの視聴シェアは動画サービスが50.8%、民法番組が49.2％と動画サービスが上回る結果となりました。

この調査結果から分かる通り、YouTube動画広告を利用すれば、TVCMより多くのユーザーにアプローチができます。

参考：『マクロミル | 2021年 年末最新のテレビ利用動向調査』

ターゲティングが絞り込める

TVCMとの大きな違いは、YouTube動画広告はターゲットが絞れることです。

YouTubeアカウントの情報を参考にしたターゲティングができるため、精緻なアプローチができます。

また、 YouTube動画広告にはリマーケティング機能があります。

リマーケティング機能を利用すれば、特定のユーザーを追跡して自社の広告が表示できます。

YouTube動画広告を一定時間以上視聴した人や、特定の動画を視聴した人などに自社の動画広告を配信できるため、認知度を上げたい方にもおすすめです。

関連記事：『リタゲ広告におすすめ！Criteoの3つのメリットを解説』

宣伝広告費のムダを省ける

YouTube動画広告（True View広告）の料金が発生するのは、動画が一定時間を超えて視聴された場合または広告の企業サイトへ遷移した場合のみです。

True View広告を出稿して、途中で動画が飛ばれたときは広告費を支払わずに済みます。

このような仕組みの課金形式が用意されているため、宣伝広告費のムダを省きながら広告運用したいという要望が叶えられます。

自社サイトに誘導できる

YouTube動画広告をクリック後に自社サイトに誘導することもできます。

自社サイトに誘導した後に動画で流した商品購入に結び付けることも可能です。

TVCMではクリックさせて自社サイトに誘導することはできませんでした。

新型コロナウイルス感染症の影響による外出自粛の中で、リビングのテレビでYouTubeを視聴する世帯が増えてきています。

Googleレポートによると、YouTube動画広告はTV CMの80％以上の宣伝効果があると述べられているため、TVCMと異なるアプローチがしたい方におすすめです。

関連記事：『YouTube広告の広告効果は？注意すべき5つのポイントを解説！』

消費者の購買行動を促進できる

引用：『通販におけるミドル〜シニア世代のSNS・EC購買行動調査』

YouTube動画広告を利用すれば、消費者の購買行動が促進できます。

その理由は、消費者が商品を購入する前にYouTube動画を見て情報収集をしているためです。

電通ダイレクトに掲載された株式会社ネオマーケティングの報告書『通販におけるミドル〜シニア世代のSNS・EC購買行動調査』によると、SNS利用者の購入寄与度が最も高いのがInstagram（39.7％）で、次いでYouTube(39.0%)という結果となっています。

また、年代別の利用者を比較すると、YouTubeが前年代で最も購入寄与度が大きいSNSとなるのです。

この調査結果からも分かる通り、YouTube動画広告を利用すれば、消費者の購買行動を促進できることがメリットとなります。

参考：『Youtube広告（TrueView）のメリットとデメリット』
参考：『株式会社ネオマーケティング | 通販におけるミドル〜シニア世代のSNS・EC購買行動調査』

まとめ

YouTubeを含む動画広告の市場規模は、2022年度に4,205億円となりました。

昨対比142.3％で伸びているなど、目覚ましい成長を遂げています。スマホの普及やSNS利用率の向上、5Gによる通信速度の向上により、今後も動画広告の市場規模は拡大する見込みです。

多くの企業がYouTube動画広告を利用しており、その恩恵を受けています。

この記事では、YouTube動画広告のメリットまで説明しているため、ぜひ、これを機会に広告配信を検討してみてください。

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